各事業トップメッセージ

たばこ事業の事業Purpose「Creating fulfilling moments. Creating a better future.」は、我々がなぜたばこ事業を営むのか、また、たばこ事業がJTグループ全体のPurposeにどのように貢献していくのかを定めています。同時に、社会に対し広く我々の意志を示し、また我々のたばこ事業が目指す方向性を示すものとなっています。

「Creating fulfilling moments.」 我々の事業Purposeの根底には、世界中のお客様が我々の製品そのものから、あるいは製品の利用を通じて得られる体験を、より高品質で豊かなものにしたいという想いがあります。お客様がJTグループに求めるものが変化し続ける中で、今も、これからも、その期待に応える術を着実に見出していきます。

「Creating a better future.」 我々は、お客様を含めた広い社会にとって、より良い未来の創造に取り組みます。科学的見地から健康リスクを低減する可能性がある製品の開発に引き続き投資を行うとともに、我々の製品をよりサステナブルなものにする方法を探求していきます。

「Creating」は、我々の事業Purposeにおいて欠かせない表現であり、製品ポートフォリオのイノベーションと多様化を加速させていくという我々の強い意志を込めております。我々は、事業Purposeの実現に強くコミットしており、その実現を通じて、お客様、そして我々が暮らす社会にとって、より良い未来社会の創造に貢献していきます。

（注）

たばこ事業における「お客様」は喫煙可能な成人のお客様を意味します。なお、たばこやニコチンを含むその他の製品の使用可能年齢は、各国の法令により異なります。日本では20歳未満の方による喫煙・使用は、法律で禁じられています

• 具体的な取り組みについては、たばこ事業をご参照ください。

私たちは、事業Purposeである「科学、技術、人財を大切にし、患者様の健康に貢献します。」を掲げ、世界に通用するFIC（ファースト・イン・クラス）の低分子創薬に向け研究開発に取り組んでいます。海外の患者様には導出を通じ、国内の患者様にはグループ会社の鳥居薬品（株）を通じて新薬をお届けしています。

直近では、医薬総合研究所が創製したアトピー性⽪膚炎治療薬「コレクチム® 軟膏0.5%、0.25%」、腎性貧血治療薬「エナロイ® 錠2mg、4mg」の国内製造販売承認を取得し、これまでの研究開発が着実に実を結んできています。また、導入品JTE-061について2023年に国内製造販売承認申請を実施するなど、外部資源も積極的に活用しながら日本市場における収益基盤の強化にも努めています。さらに、AIなど先端技術への投資も活発に行い、創薬プロセスの革新による、よりスピーディで効率的な新薬の創出に向けた取り組みも重ねています。こうした取り組みの着実な実行により、引き続き持続的な利益成長への貢献を目指していきます。

また、2023年より新たに策定された事業Purposeの浸透施策としては、トップマネジメントからの積極的な発信のほか、役員と従業員を交えてのセッションを実施するなど、従業員が自ら考える機会を設け目指すべき方向性を確かめました。今後とも従業員一人ひとりが日々の仕事の中でこの事業Purposeを見失うことがないよう、さらなる定着に向け取り組みを継続し、患者様の健康により一層貢献することを追求していきます。

• 具体的な取り組みについては、医薬事業をご参照ください。

「⾷事をうれしく、⾷卓をたのしく。」、私たち加⼯⾷品事業の事業Purposeです。うれしいこと、たのしいことは、おいしいだけでは成しえません。

品質を守り、お客様に毎日の安全と安心をお届けすること、お得意様とともに流通を整えること、研究開発により多様な⾷生活を送るお客様の⾷の制限を取り除くことなど、私たちのすべてのバリューチェーンに関わります。

私たちは、従業員一人ひとりの仕事が⽬指すべき事業Purposeにつながっていることを強く認識しています。2023年には、38の事業所において、3,000人を超える従業員がセッションを行い、理想の未来やお客様、また社会に提供したい価値について語り合いました。

今年、テーブルマーク株式会社は、冷凍「さぬきうどん」の発売から50年⽬の節⽬を迎えました。「さぬきうどんを全国へ広めたい」という想いをつなぎ、挑戦を積み重ねた50年です。また、富士食品工業株式会社では、1952年発売の国産初の固形コンソメスープや、オイスターソースなど、先駆けとなって⾷のご提案を続けてきました。そして現在、私たちはBEYOND FREE（ビヨンドフリー）を始動し、新たな⾷の価値の創造に取り組んでいます。

これからも⾷を通じてさまざまな社会課題の解決に取り組み、一日一⾷、私たちの商品がお客様の⾷卓に選ばれ続ける存在になれるよう、新たな未来に向かって前進を続けていきます。

• 具体的な取り組みについては、加工食品事業をご参照ください。