サステナビリティの3つの基盤

人権の尊重は、JT グループの持続可能な事業活動の核を成す３つの基盤のひとつです。JT グループはバリューチェーン全体を通じて人権を尊重し、「国際人権章典」に謳われる人権および国際労働機関（ILO）の「労働における基本的原則および権利に関するILO 宣言」で規定された原則を尊重しています。JT グループ人権方針は「ビジネスと人権に関する指導原則」（UNGP）のフレームワークに則ったものです。JTグループの人権への取り組みは5つの柱である「浸透」「特定と優先順位付け」「対処」「効果の測定」「開示」を軸としています。このPDCAの取り組みにより、UNGPや経済開発協力機構（OECD）ガイドライン、国連食糧農業機関（FAO）による「責任ある農業サプライチェーンのためのOECD-FAOガイダンス」に則った体系的な人権デュー・ディリジェンスの継続的な実施が可能になります。

JTグループが持続的に成長するためには、社会の持続的な発展に貢献することが必要不可欠であると考えています。JTグループコミュニティインベストメント基本方針では、その目的を「包摂的かつ持続可能な地域社会の発展へ貢献すること」と定めています。すべての人は社会の一員として受け入れられるべきであり、包摂的かつ持続可能な地域社会は事業にとっても重要であると考えています。私たちは、この方針に基づき、責任ある地域コミュニティの一員として、自然・社会・人間の多様性に価値を認め、幅広いステークホルダーとともに、社会課題の解決に向けて取り組んでいます。

気候変動に代表される環境課題に対する関心は、社会全体で年々高まっています。事業に必要な資源を調達し、温室効果ガス（GHG）や廃棄物を排出することで、企業活動は環境に影響を与えます。一方で、私たちの事業もまた、環境からの影響を受けています。世界各地で事業を展開する私たちが自社だけでなく、バリューチェーンにおける環境負荷の軽減に取り組むことは、持続可能な社会の実現に向けて果たすべき重要な役割と考えています。私たちは持続可能性を意識した企業活動を通じて、資源の保全、廃棄物の削減、事業コストの削減を実現します。また、環境にやさしいサステナブルな製品を求めるお客様の声にお応えし、企業活動と環境の調和の実現に努めます。

• 私たちの環境への取り組みは、JTグループ環境方針に基づくものです。