マテリアリティとサステナビリティ

4Sモデルの追求を経営理念とする当社グループは、「自然や社会が持続可能であって初めて人の暮らしや企業の活動も
持続可能となる」という考えのもと、JT Group Purpose（パーパス）の具現化を通じて持続可能な自然や社会づくりに
貢献していくべく、サステナビリティ経営の根幹となる「JT Group Materiality（マテリアリティ）」を改定し、
「自然との共生」「お客様の期待を超える価値創造」「⼈財への投資と成長機会の提供」「責任あるサプライチェーンマネジメント」「良質なガバナンス」という5つの課題群を特定いたしました。

また、マテリアリティを踏まえた当社グループとしての具体的な目標および取り組みについて、全25項目からなる
「JT Group Sustainability Targets（サステナビリティターゲット）」を策定いたしました。
なお、策定したサステナビリティターゲットにつきましては、定期的に点検し、進化させてまいります。

当社グループは、マテリアリティを踏まえ、サステナビリティターゲットに定める具体的な取り組みを進め、パーパスを具現化していくことにより、持続可能な自然や社会づくりに貢献していきます。

JT Group Sustainability Targets詳細については、こちらPDFを開くをご覧ください。

私たちは、「人の暮らしや社会、企業の活動、あらゆる人の営みは、生態系を紡いでいく一部である」と考えています。そうした考えから、私たちは、これまでの環境に関連する私たちの取り組みを生態系という観点から見つめ直すとともに、生物多様性の観点も踏まえ、私たちの事業が生態系に及ぼし得る、その復元力を超える負の影響を解消していくべく、以下のサステナビリティターゲットを設けています。

“自然との共生”についてはこちらもご覧ください。

私たちは、画期的な製品・サービスを通じ、幅広いお客様や社会に、その期待を超える価値を提供していきたいと考えています。そうしたグループとしての想いを、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業の各事業の取り組みを通じて具現化していくことを目指し、以下のサステナビリティターゲットを設けています。

“お客様の期待を超える価値創造”についてはこちらもご覧ください。

私たちは、私たちのパーパス実現に向けた活動全ての起点となるのは当社グループ従業員一人ひとりであり、今後、その重要性は更に高まっていくと考えています。そうした中、私たちは、当社グループの人的資本の更なる拡充に向けて、複数のテーマに対し、多面的に取り組んでいくことを企図し、以下のサステナビリティターゲットを設けています。

“人財への投資と成長機会の提供”についてはこちらもご覧ください。

私たちが持続的に成長し続けるためには、私たちの事業を支えるサプライチェーンが事業環境の急激な変化に耐え得る、持続的なものであることが欠かせません。その実現に向けて、私たちは、サプライヤースクリーニングやデュー・ディリジェンスといった取り組みを着実に進めるだけでなく、サプライヤーやサプライヤーの属するコミュニティが直面する社会課題に、私たちも協働して取り組んでいくことが必要であると考え、以下のサステナビリティターゲットを設けています。

“責任あるサプライチェーンマネジメント”についてはこちらもご覧ください。

良質なガバナンスは、様々なステークホルダーの満足度を高め、信頼される企業体であり続けるための礎となるものであり、私たちのあらゆる活動の前提となるものと考えています。そうした中、私たちは、中長期にわたる持続的な利益成長と企業価値の持続的な向上の実現、およびステークホルダーまた経済・社会全体の発展への貢献を念頭に、 各事業の特性に着目し、以下のサステナビリティターゲットを設けています。

“良質なガバナンス”についてはこちらもご覧ください。

当社グループでは2013年からマテリアリティ分析に取り組んでおり、社内外のステークホルダーへのヒアリングを通じて、2015年に初めてJT グループ全体を対象とするマテリアリティ項目を選定しました。

当初特定したマテリアリティからの外部環境や事業環境の変化を踏まえ、2021年よりマテリアリティの見直しを開始しました。重要課題の洗い出しと分析、社内外のステークホルダーへのヒアリングを通じて、課題の特定と優先順位付けした上で、改めてマテリアリティマトリックスを作成し、JT グループのマテリアリティとして取り上げるべき課題群を特定、JT Group Materialityを策定いたしました。

JT Group Materialityはダブルマテリアリティの考え方に基づき策定されており、持続的な成長にあたって、ステークホルダーや社会への重要度や影響度と、グループへの重要度や影響度を踏まえています。なお、一連のプロセスは、外部コンサルタントのアドバイスを踏まえて実施しています。

2023年では、JT Group Sustainability Targetsの策定にあたり、起点となるJT Group Materialityについても外部コンサルタントやアドバイザーの意見を踏まえ、併せて点検を実施しました。その際、特定した５つのマテリアリティとマテリアリティ・マトリックス上の各トピックスについて、前年から急激に変化している要素の有無など、アップデートすべきものがあるか確認しています。今後もマテリアリティの点検を毎年実施し、紐づくターゲットについても定期的にモニタリングしてまいります。

JT Group Materiality は、戦略担当者、ERM担当者及び外部アドバイザーから成るプロジェクトチームを編成し、以下の4つのプロセスにより案を策定しています。マテリアリティの改定については、最終的には取締役会の決議を得た上でJT Group Materialityとして特定しています。

フェーズ 1：マテリアリティトピックスの洗い出しと作成